土地の安全性、と考えるとどうしても地震対策が最初に思い浮かびます。ただ、災害の頻度が高いのは水害です。定期的に訪れる台風はもちろんのこと、最近はゲリラ豪雨などで被害にあうケースが増えています。水害の危険について事前に調べる方法を学んでおきましょう。
国土交通省のハザードマップポータルサイトを見てみましょう
ハザードマップは大体自治体が作っています。ですから最初に見るべきは、その地域のハザードマップです。
ただ、この自治体のハザードマップってネットで探すとどこにあるのか分かりにくかったりします。そこで国土交通省が公開しているハザードマップポータルサイトで調べるのが簡単で良いと思います。
以前は自治体とのリンクが中心でしたが、重ねるマップという機能が追加されていました。
ハザードマップは、洪水や津波などの水害に対する内容が中心です。
まずは左側の「重ねるハザードマップ」を使って、広い範囲でどのエリアであれば水害の危険性が高いのかについて理解しておきましょう。そのあとに、右側の「わがまちハザードマップ」で、自治体のハザードマップを見るのが順番として良いと思います。
すべての自治体でハザードマップを公開している訳ではありませんが、最近ではこのハザードマップはずいぶん充実してきました。たとえば千葉西部では浦安市と習志野市を除けば、ほとんどの市町村で洪水のハザードマップを作っています。
このページにアップした画像は市川市の洪水ハザードマップですが、このようにどのエリアの危険性が高いかを地図上に示しています。特に水の深さが0.5ｍ以上となっているエリアでは、一戸建てであれば床上浸水を引き起こす可能性があるエリアです。
最近は洪水・内水対策が進んできたおかげで、必ず危険な状態にあるという訳ではありませんが、購入をご検討されている方は事前にこのようなハザードマップを見ておくようにしましょう。
千葉県市川市が発行している洪水ハザードマップです。最近は多くの自治体でこのようなハザードマップを出していますので、一度自分が住んでいる自治体のサイトを確認してみてください。
フラッドマップも重宝します
水害の可能性のおおまかな傾向は上記の地図と地形図で見た標高の高さを調べておくとして、あとは実際に現地で土地の高さについて見ておきます。特に最近はゲリラ豪雨が増えていることもあり、相対的な土地の高さ・低さによって水害にあう危険があります。
地形図ではポイントごとでその土地の高さは分かるのですが、全体的な傾向がつかみにくいという難点があります。そこでflood Mapを事前に見ておき、傾向をつかんだ上で現地を見て確認するという進め方が良いのではないかと思っています。
海抜何メートルであれば水没するかが分かるマップ
海の高さが何メートル上がるとその場所が水没するかということが分かる外国のサイトですが、日本語でも確認できます。左上にある「Sea level」の高さを調節することで、その土地の相対的な高さを確認しやすくなっています。
この画像は海抜13ｍの高さがどこまで来ているかを指名しています。左上のSea levelの設定で、高さを設定することができます。そのエリアの大体の高さを判断する時にも重宝するサイトです。
これらの地図と「3-01-01.地図や地形図の見かた・調べ方をマスターしましょう」で紹介した地図などを見比べていくと、そのエリアの特徴がなんとなく分かってきます。
いきなり現地に行って、現地周辺のみを見ているだけでは、大きな土地形状や土地形状から見た立地は分かりません。良く知っていると思っている土地であっても、1度はこのような地図で土地の特徴を把握しておくことをお勧めします。
最後は現地で実際の敷地の高低差を見ておきましょう
そして最後には実際に現地で、購入対象地の高さを見ておきましょう。
ネット上の地図はあくまでもおおまかな区分であって、その土地ごとの高さが正確に分かるわけではありません。
特に道路よりも低い土地、隣の土地よりも低い土地は局地的な豪雨の際に水が集中しやすい傾向にあります。そのような土地が絶対的に悪いという訳ではありませんが、相対的に低い土地であれば、基礎を通常以上に高くするなど建物側での対策が必要になります。その分余計な費用が発生する可能性を考えておかなければなりません。
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