Lv.1　旧耐震（1981年以前の建物）

当時の建築基準法は、現代ほど「大地震に強い建物を作る」という思想で書かれていません。そのため、この年代の建物は大地震が発生した際に倒壊する可能性がかなり高いと言わざるを得ません。

実際、2016年の熊本地震のデータでは、旧耐震基準の建物の約28%が完全に倒壊（崩壊）し、それ以外にも多くの建物が「もう使えない状態」まで破壊されました。基本的にはおすすめしづらく、購入する場合は「高額な耐震補強工事を行うこと」を前提にする必要があります。

Lv.2　新耐震・2000年以前（1981年6月〜2000年5月）

一般的に「新耐震基準」と呼ばれる年代ですが、実は2000年以前の建物には弱点があります。基本的な耐震壁の量は増えたものの、「構造壁の配置バランス」や「柱と土台を繋ぐ接合金物」に関する規定がまだ緩かったのです。

そのため、壁の配置バランスが著しく悪く、大地震でねじれるようにして壊れてしまうリスクが潜んでいます。また、この年代の物件は「性能のわりには価格が安くなっていない」ことも多く、全体的にコストパフォーマンス（当たりを引く確率）が低い傾向にあるため、選ぶ際には最も注意が必要です。

Lv.3　2000年法改正以降（築年でいうと2001年以降）

2000年6月の建築基準法改正により、耐震性は大きく向上しました。主に以下の3点が厳格化されています。

1. 四分割法による「構造壁のバランス配置」の義務化
2. 柱が引き抜けるのを防ぐ「接合金物」の規定強化
3. 地盤調査の実質的な義務化

これにより、信頼性は大きく上がりました。ただし、中古住宅の取引において、この「四分割法のチェック書類」が綺麗に残っている確率は、経験上1割にも満たないのが現実です。本当に正しく施工されているか確かめるために、ホームインスペクション（住宅診断）等を依頼して、傾きや壁のバランスをチェックすることも検討しましょう。

Lv.4　耐震等級2

建築基準法（最低基準）に対して、大体1.25倍の強さを持つレベルで、かつての「長期優良住宅」の最低基準でもありました。壁の強さだけでなく「床の強さ（剛性）」なども計算して設計されるため、基準法レベルの建物と比べても安心感が格段に異なります。

Lv.5　耐震等級3（通常）

建築基準法に対して、大体1.5倍の強さを持つレベルです。災害時の救活動の拠点となる警察署や消防署と同等の強さです。

震度7の激震が2回続けて発生した熊本地震において、耐震等級3の住宅は「無被害」だった割合が87.5%にのぼり、倒壊・崩壊した建物は1棟もありませんでした。中古で2000年以降の「住宅性能表示制度」の認定（耐震等級3）を取得している物件を見つけられたら、非常に安心感が高いと言えます。

Lv.6　構造計算（許容応力度計算）＋耐震等級3

同じ「耐震等級3」でも、簡易的な計算ではなく、専門的な「構造計算（許容応力度計算）」を施した上で取得している最高峰のレベルです。主に注文住宅でこだわり抜いて建てる場合に用いられます。

※ちなみに、本物の構造計算書は非常に分厚く、100ページを優に超える紙の束になります。「構造計算をしています」と言いつつ、ペラペラの簡易計算書しか出てこない場合は注意しましょう。