当たり前の話ですが、住宅ローンの返済期間が長い程金利上昇の影響を受けやすいです

住宅ローンを組む際、返済期間を何年に設定するかは非常に重要な決断です。特に近年、50年などの超長期返済を選ぶ方も増えていますが、期間が長ければ長いほど「金利上昇」の影響を大きく受けるリスクがあることを、私たちは理屈だけでなく、具体的な数値で理解しておく必要があります。

今回の記事では、この「当たり前」の理屈と、実際に金利が上昇した場合にどれほど利息負担が増えるのかを、具体的なシミュレーションで確認していきます。

1. なぜ期間が長いと金利リスクが高まるのか？（理屈の再確認）

住宅ローンの返済期間が長くなると、金利上昇の影響を受けやすいのは、以下の3つの「当たり前」の理屈に基づきます。

返済期間が20年なら2回、30年なら3回と、期間が長いほど、10年に一度起こるような社会情勢や経済の変動（＝金利変動）の影響を受ける可能性が高くなります。変動金利を選ぶ以上、このリスクは避けられません。

返済期間が長いプランは、月々の支払いに占める利息の割合が高く、元本がなかなか減りません。特に返済初期は顕著です。元本が減らなければ、金利が上がった際に、より大きな元本に対して高い利息がかかり続けることになります。

「5年ルール」や「125%ルール」があるから安心、と誤解している方もいますが、これは注意が必要なルールです。

5年ルール: 5年間は月々の返済額が変わらない。→裏では半年ごとに金利改定が行われ、本来支払うべき利息との差額は、6年目以降に上乗せされます。
125%ルール: 6年目以降の返済額の上昇は、前回支払額の125%が上限。→これも裏で全額の利息が計算されており、125%を超えた分は最終返済後に後回し（11年目以降に上乗せ）されます。

これらのルールは、一時的にお客様を救済しているように見えますが、実態は負担を先送りしているだけであり、後から一気に支払額が増加したり、未払い利息が膨らんだりするリスクがあるため、決して「顧客保護」のルールではないことを正しく理解しておく必要があります。