1. 太陽光パネル設置業者・屋根塗装業者

太陽光パネルの営業担当者は、当然ながらその製品の専門家です。彼らは、パネルの発電効率、電気代の具体的な節約効果、売電による収益シミュレーションといった、まさに「数字」に関わる部分については非常に詳しく、提示されるデータや計算結果は概ね正確であると言えるでしょう。しかし、彼らの専門領域はあくまで「太陽光発電システムの販売と設置」に限定されるため、それ以外の、特に建物の根幹に関わる部分については、知識が不足しているか、あるいは都合の良い解釈をしているケースが少なくありません。

• 防水性に関する過信: 太陽光パネルの設置では、屋根にビスを打ち込み、その部分をコーキング剤で防水処理するのが一般的です。しかし、業者が「これで大丈夫です」と説明しても、その「大丈夫」が指す範囲は、往々にして「設置直後から数年間の短期的な雨漏りがないこと」に過ぎません。コーキング剤の寿命や、熱による伸縮、経年劣化によるひび割れなどを考慮すると、10年、15年といった長期にわたる防水性能の保証はありません。最悪の場合、屋根の下地材まで水が浸入し、大規模な修繕が必要になるケースも考えられます。さらに、将来的にパネルを撤去する際の費用や、屋根の塗り替え、葺き替えといったメンテナンスサイクル全体にかかる費用（ランニングコスト）まで詳細に計算し、顧客に説明している業者は極めて稀です。長期的な視点でのコストとリスクを把握せずして、安易に導入を決めるべきではありません。
• 構造への影響の軽視: 太陽光パネルは決して軽いものではなく、一枚あたり15～20kg程度の重量があります。多数設置すれば数百kgにも達し、これは一般的な住宅の屋根にとって無視できない負荷となります。特に、屋根の形状やパネルの配置によっては、特定の箇所に重量が集中し、建物の重量バランスが著しく悪化する可能性があります。これにより、構造体への負担が増加し、最悪の場合、地震時の建物の挙動に悪影響を及ぼすことも考えられます。しかし、太陽光パネル業者が、個別の建物に対してそのパネル重量を考慮した正確な構造計算（例えば、許容応力度計算）を行っている例は、残念ながらほとんど聞きません。多くの場合、「一般的な耐荷重基準を満たしている」といった曖昧な説明や、太陽光発電とは直接関係のない建築法規を根拠に「法律があるので大丈夫です」と強引に押し切ろうとすることがあります。しかし、その「法律」が、パネルの重量増に伴う建物の構造安全性を具体的に担保しているわけではないことを、消費者は理解しておくべきです。

屋根のカバー工法を推奨する業者も、同様の「部分的な正しさ」を持っています。既存の屋根材の上に新たな金属屋根などを被せるこの工法は、確かに雨漏り対策としては有効であり、短い工期で費用を抑えられるというメリットがあります。この「雨漏り対策」という点においては、彼らの説明は正しいかもしれません。しかし、問題となるのは、既存の屋根材に新たな屋根材の重量が加わることで、建物全体の構造にどの程度の負荷がかかるかという点です。金属屋根は比較的軽量であると説明されることが多いですが、それでも既存の屋根の重さに上乗せされるため、建物全体の総重量は増加します。厳密には、この重量増が建物の柱や梁、基礎といった構造体に与える影響を評価するためには、専門的な構造計算が必要不可欠です。しかし、カバー工法を勧める業者で、事前に構造計算を行った上で提案しているケースは、ほとんど耳にしません。ここでも、「軽いから大丈夫」という安易な説明で済まされてしまうことが多いため、注意が必要です。

2. オール電化（エコキュート）設置業者

エコキュートなどのオール電化システムを導入する業者は、電気代とガス代の比較シミュレーションを提示し、ランニングコストの大幅な削減効果を強調します。確かに、特定の料金プランや使用状況下では、光熱費の節約が見込めるでしょう。このコスト削減効果については、彼らの専門分野であり、概ね信頼できる情報です。しかし、彼らはエコキュートのヒートポンプユニットから発生する「低周波音」による近隣住民への影響については、ほとんど知識を持ち合わせていません。

低周波音は、人によっては頭痛、不眠、めまいといった「低周波音障害」を引き起こす可能性があり、深刻な近隣トラブルに発展するケースも報告されています。しかし、設置業者は当然ながら医師や環境音響の専門家ではないため、こうした健康被害や、それを防ぐための設置位置の工夫、防音対策については全くの専門外です。そのため、顧客から質問されても「大丈夫です」という根拠のない断言で押し切ろうとしたり、問題が起こる可能性を矮小化したりする傾向が見られます。設置を検討する際には、光熱費だけでなく、隣家との距離、ユニットの設置場所、周囲の環境音なども考慮し、潜在的なトラブルリスクも視野に入れる必要があります。

3. 基礎工事・大工・建設会社

建物の基礎工事を専門とする職人や業者は、コンクリートの配合、鉄筋の配置、地盤改良といった「基礎」に関する知識と技術は非常に高く、その説明は専門的で信頼性があります。しかし、彼らの専門はあくまで基礎であり、その上に建つ木材の耐久性、防腐・防蟻対策、あるいは地震に対する建物全体の構造計算といった、基礎以外の構造部分に関する深い知識を持っているとは限りません。

特に昔から家を建てている大工さんや、地域密着型の建設会社の担当者からは、「今までうちが建てた建物で、大きな地震で壊れたものは一件もありません。だからこの構造で大丈夫なんです」といった、長年の経験に基づく自信に満ちた言葉を聞くことがあります。一見すると心強く聞こえますが、この「経験」が本当に安全性を担保しているのかは、冷静に判断する必要があります。なぜなら、近年の日本、特に首都圏のような大都市圏では、ここ数十年の間に震度6弱以上の大規模な地震をほとんど経験していません。つまり、彼らの「経験」は、実際に大きな揺れに耐えうるかどうかの検証ができていない可能性が高いのです。

本当に建物の耐震性を科学的に評価し、安全性を確保するためには、建築基準法で定められた「構造計算」（特に、より詳細な「許容応力度計算」など）を行う必要があります。この構造計算によって、地震時に建物に加わる力を計算し、それに対する建物の強度と変形能力が適切であるかを数値的に確認することができます。しかし、「経験則」で「大丈夫」と言い切る業者は、このような本格的な構造計算を省略しているケースがほとんどです。構造計算を行った上で「大丈夫」というのであれば信憑性は高いですが、単なる経験のみに基づく説明には注意が必要です。

また、建築の設計士や大工、建設会社の人であれば、誰もが構造に詳しいと思われがちですが、実際には「耐震等級3なんて必要ない」と主張する建設会社の人も少なからず存在します。彼らがその根拠を尋ねられると、曖昧な返答をしたり、具体的なデータに基づかない個人的な見解を述べるに留まることがあります。これは、建築業界においても構造計算や耐震性能に対する理解度には大きな差があることを示唆しています。プロフェッショナルであっても、その意見が必ずしも客観的な根拠に基づいているとは限らないため、複数の意見を聞き、比較検討することが重要です。

4. 建築設計士・建設会社（不動産の価値判断）

建築設計士や建設会社は、文字通り「建物の専門家」です。彼らは、機能的で美しいデザイン、高品質な材料、優れた施工技術によって、魅力的な建物を創り出すことに関しては卓越しています。そのため、彼らの評価は、建物の性能やデザインといった「ハード面」に強く偏りがちです。例えば、複雑な形状の敷地や、公共交通機関から遠く、周辺に利便施設も少ない郊外の物件であっても、「建物が素晴らしいから、これは非常に良い物件だ」と過度に建物の価値を強調する傾向が見られます。

しかし、不動産は「建物」と「土地」という二つの要素から成り立っており、その価値は立地条件（交通の便、周辺環境、将来性など）に大きく左右されることを忘れてはなりません。特に、不動産は一生住み続けるとは限らず、将来的に売却する可能性も常に考慮すべき資産です。たとえ現在あなたがその建物を心から気に入っていたとしても、数十年後、あるいは相続人が売却を検討する際、立地条件が悪ければ買い手が見つかりにくかったり、希望する価格で売却できないといった事態に陥るリスクがあります。建築の専門家は、「良い建物を建てる」ことには長けていますが、「売れる不動産」としての価値判断については、必ずしも客観的な視点を持っているわけではないため、彼らの建物を過度に重視する発言には注意が必要です。

5. 建物性能に関する専門家

特定の建物性能に特化した専門家、例えば自然素材を推奨する建築家や、高断熱・高気密を追求する住宅メーカー、あるいは構造計算の重要性を説く構造設計士などからは、時にその分野に対する「過剰な要求」や「絶対的な価値観」が語られることがあります。

• 無垢材への過剰な信仰: 「床は無垢材でなければいけない」「合板は体に悪い」といった主張は、時に科学的根拠よりも、ある種の「宗教的」ともいえる信仰に基づいているように聞こえることがあります。無垢材には確かに調湿性や肌触りの良さといった魅力がありますが、コストやメンテナンスの手間、反りや隙間といった特性も存在します。合板にも耐久性や安定性、コスト面でのメリットがあり、一概にどちらが優れているとは言えません。消費者は、無垢材の特性を理解した上で、自身のライフスタイルや予算、メンテナンスに対する考え方と照らし合わせて選択すべきです。
• 構造計算の絶対視: 「構造計算をしていない建物は意味がない」といった強い主張も耳にします。ここでいう構造計算は、建築基準法で義務付けられている簡易な壁量計算ではなく、より詳細な許容応力度計算などを指すことが多いでしょう。確かに、構造計算を行うことで建物の安全性をより詳細に確認できるため、推奨されるべき手法です。しかし、日本で建てられている小規模住宅（木造2階建てなど）で、この許容応力度計算を実施している建物は、統計上1%にも満たないのが現実です。このような現状の中で、「構造計算が絶対的な価値であり、それをしていない建物は価値がない」という主張は、理想論に過ぎず、多くの消費者が現実的に選択肢としなければならない「構造計算をしていない」物件を全て否定することになります。この種の極論は、消費者の選択肢を不必要に狭め、不安を煽ることに繋がりかねません。自身の理想を追求しつつも、大多数が選択する現実的な市場を無視した考え方には、注意が必要です。
• 特定建材への過度な批判: 窯業系サイディングなど、広く普及している建材に対して「耐久性が低い」「ランニングコストが非常に高い」といった過剰な批判を展開し、より高価な代替建材（例えば、塗り壁やタイルなど）を強く推奨するケースもあります。確かに、特定の環境下や施工不良があれば問題が生じる可能性はありますが、現代の窯業系サイディングは品質が向上しており、適切なメンテナンスを行えば十分な耐久性を持っています。また、ランニングコストについても、塗装の種類や頻度によって変動するため、一概に「ものすごい過剰な金額になる」とは限りません。このような批判が本当に根拠に基づいているのか、それとも高価な製品を売りたいがためのポジショントークなのかを、消費者は冷静に見極める必要があります。